NPO日本文化体験交流塾自主活動支援要綱

　日本文化体験交流塾の会員相互の交流を深め、日本文化の継承・発展・創造及び、日本の自然、美、精神など新しい魅力の発見、国際交流事業の向上、その他の活動を支援するために、本要綱を策定します。 

第1　趣旨

 　本要綱に基づく、研究会・サークル等は、会員相互の自主的な活動を基本とし、当交流塾の事務局は、第3条を除き、支援しません。

第2　活動事例

 ・語学別部会

 ・ワイン・日本酒研究会、山歩きの会、写真撮影会、健康づくりの会、琴、三味線、華道、手芸等の研究会・サークル活動

 　ただし、当交流塾の主催する研修事業と競合しないものとして、理事長が承認したものに限る。

第3　支援事項

 (1) 情報支援

 設立の提案、会議の開催、イベント等で、当交流塾の会員に伝えたい事項について、会員メールによる宣伝・広報をおこなう。

 ただし、広報する内容について、理事長の承認を得たものに限ります。

(2) 会場支援

 　本部会議室において、体験・研修等の事業を行わない空き教室をお貸します。適宜、コーヒー、紅茶等の飲み物、少数の部数であれば、コピーサービスも、無料で利用できます。

 ・月曜日　全日

 ・平日　18時～21時

(3) 交流会支援

 ・年度ごとに、お茶菓子代として、出席者あたり300円を支援します。

第4　設立の手続き

 (1) 発案者は、別紙様式により、理事長あて、申請してください。

 (2) 事務局による承認が必要です。

 (3) 会員メールによる参加者を募集します。

　参加希望者は、氏名、メールアドレス、携帯電話を記載して、発案者又は呼びかけ人に申し込みます。当交流塾の事務局は、受付を行いません。

(4) 第1回ミーティングにより、会則・メンバー等決めて、活動を開始します。

(5) 研究会・イベント等について、日本文化体験交流塾の会員メールにより、他の会員等に適宜、周知します。

第5　運用

(1)　本要綱は、2016年1月から実施する。

(2)  事業年度は、1月1日～12月31日とする。

(3)  非会員が、当交流塾の教室等の施設等を利用するときは、別途、使用料を徴収する。(1回500円程度)